月刊EMC

-about EMC Magazin-月刊EMCとは

そもそもEMCとは?

EMCとは電磁両立性(Electro-Magnetic Compatibility)の略称です。

意味としては、電気・電子機器から発する電磁波によって"機器やシステム、その環境内のいかなるものに対しても許容できない妨害を与える(EMI)ことなく、その電磁環境内において満足に機能する(EMS)"ことです。

電子機器や通信機器が溢れている昨今では、EMI(エミッション)対策・EMS(イミュニティ)対策が同時に要求されるようになり、これが『EMC』と訳されています。

具体的な対策技術としては、フェライトコアやコモンモードチョークコイルなどのフィルターによるフィルタリングや、シールド材によるシールディングなど様々な手段でEMC対策が行われています。
一般にノイズ対策などと呼称される場合もありますが、EMIとEMSに関する場合は厳密にはEMC対策となります。

月刊EMCについて

編集顧問:徳田正満氏
【編集顧問】徳田正満氏
・東京都市大学名誉教授
・東京大学客員教授
・元 IEC/TC77 国際議長

『電磁環境工学情報 月刊EMC』は1988年(昭和63年)5月に発行を開始した、この分野では世界唯一の月刊誌です。

この時代は工場での旋盤の誤動作による人身事故を始め、電磁波による様々な障害が発生した場合の社会的影響が憂慮され始めた時でした。

そのような背景からEMCというものの社会的影響が大きくなり、ノイズ対策・EMI対策・EMS対策など電子機器の安全性を求める声が日々高まる中、本誌はEMC分野の技術発展と電子機器の安全性向上を目的として創刊されました。

発刊から4半世紀を越え、現在は電気回路や通信機能が利用される製品は生活環境において比べ物にならないほど増え、EMC対策はより一層重要になっています。

月刊EMCは国内唯一のEMC専門の技術情報を取り扱う月刊誌として、EMC設計技術・EMC対策(ノイズ対策)技術や部品情報(フィルタ、シールド材、等)、EMC試験サイトの詳細情報、最新動向の普及・最新規格(IEC、CISPR、JIS、VCCI、等)のわかりやすい解説、「モノづくり」における製品安全、利用者の安心への技術的活動を推進します。

主な掲載内容

エンジニアの方々に『部品のEMC』から、それを用いた『製品のEMC』まで、幅広く掲載しています。

  • 国内外のEMC規格・規制の動向・解説【IEC、CISPR、JIS、VCCIなどのEMC規格・EMI規格(エミッション規格)、EMS規格(イミュニティ規格)、等】
  • 具体的なEMC設計(ノイズ対策・EMI対策)
  • 部品・材料(フィルタ・シールド材・吸収体・EMCシミュレーションソフト)の仕様・比較情報【コンデンサ、EMI除去フィルタ、フェライトコア、コモンモードチョークコイル、電磁波吸収シート、電磁シールド材、等】
  • EMCシミュレーション技術(電磁界シミュレーション技術)
  • EMC測定・計測技術
  • 国内EMC試験サイト(EMI測定サイト・テストサイト)の仕様・比較情報

EMCの関わる全ての製品・技術を横断的に掲載する月刊EMCだからこそ、ご提供できる情報が多数あります。
月刊EMCで最適なノイズ対策(EMI対策・EMS対策)の実践を!

<掲載製品や技術分野>

様々な製品・技術に高いEMC対策技術が求められています。

  • 自動車・電気自動車(EV)
  • 車載機器・船舶機器
  • 鉄道
  • 家電
  • インバータ
  • マルチメディア機器
  • モバイル機器(スマートフォン・タブレット)
  • ICチップ
  • 医用機器
  • 測定・計測器
  • モータ
  • パワー半導体
  • スイッチング電源
  • LED照明
  • ウェアラブル機器
  • 建築設備
  • パワーエレクトロニクス
  • ワイヤレス給電
  • 無線通信
  • IoT
  • スマートグリッド
  • 雷保護・SPD・雷サージ
  • 静電気(ESD)
  • 太陽光発電
  • 人体通信(HBC)
  • CPS
  • 熱シミュレーション、等々

主な執筆機関

月刊EMCは下記の様な多くの関連機関様ご協力の元、最先端の技術情報を読者の皆様にご提供することにより、業界では最も多くのご支持を頂いております。

官公庁 総務省、経済産業省、国土交通省、厚生労働省、消費者庁
学会 電気学会、電子情報通信学会、電気設備学会、静電気学会、エレクトロニクス実装学会、日本建築学会、日本信頼性学会
大学機関 東京大学、東北大学、京都大学、北海道大学、大阪大学、九州大学、東京工業大学、防衛医科大学校、名古屋工業大学、九州工業大学、埼玉大学、電気通信大学、豊橋技術科学大学、島根大学、首都大学東京、東京理科大学、東京都市大学、拓殖大学、芝浦工業大学、埼玉医科大学、関東学院大学、東北学院大学
その他機関 交通安全環境研究所、情報通信研究機構、電力中央研究所、日本適合性認定協会、VCCI協会、日本品質保証機構、電気安全環境研究所、電子情報技術産業協会、日本電機工業会、情報通信ネットワーク産業協会、日本医療機器産業連合会
IEC/TC77、IEC/TC51、IEC/TC64、IEC/TC65、IEC/TC106、ITU-T SG5 WP2、IEEE EMC-S
企業 三菱電機、日立製作所、富士通、東京電力、東芝、NTT、TDK、パナソニック、ソニー、マスプロ電工、トヨタ自動車、日産自動車、三菱自動車、フクダ電子、JR東日本、日本信号、NTTアドバンステクノロジ、大成建設、富士ゼロックス、東陽テクニカ、日本オートマ、アジレント・テクノロジー、ローデ・シュワルツ、東洋メディック、アールアンドケー、菊水電子工業、ノイズ研究所、森田テック、リケン環境システム、日本イーティーエス・リンドグレン、エム・イー・エル、日立アロカメディカル、アズビル、ノイズ研究所、東急建設、オリンパス、アルプス電気、セイコーエプソン、三菱マテリアル、ローム

(以上、敬称略)
※2014年1月号より主に抜粋

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