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ハンドブックシリーズ

EMC電磁環境学ハンドブック直販のみ

価格: 73,000円(本体)+税
〔本編:46,000円(本体)+税 資料編:28,000円(本体)+税〕

【 本編 】

著者: EMC電磁環境学ハンドブック編集委員会
編集委員会委員長
 佐藤利三郎氏(東北大学名誉教授)
編集委員幹事
 上芳夫氏(電気通信大学名誉教授)
 小塚洋司氏(東海大学名誉教授)
 古賀隆治氏(岡山大学教授)
判型: A4
ページ数: 1400 ページ
ISBN: 978-4-903242-35-4
発売日: 2009/9/1

【 資料編 】

著者: 編集委員会委員長
 佐藤利三郎氏(東北大学名誉教授)
編集主幹
 徳田正満氏(東京都市大学)
判型: A4
ページ数: 444 ページ
ISBN: 978-4-903242-34-7
発売日: 2009/9/1

【目次 - 本編】

序文

  1. 電磁環境学(EMC)ハンドブック 編集委員長 佐藤利三郎

序章

  1. 1. EMC電磁環境の歩み
  2. 2. 学会における研究会設立の主旨と沿革
  3. 3. EMC研究の活動状況
    1. 3.1 国内における活動
    2. 3.2 海外における活動
  4. 4. EMC標準化機関
    1. 4.1 IEC
    2. 4.2 CISPR
    3. 4.3 一般財団法人VCCI協会

基礎編
第1章 電磁環境

  1. 1.1 電磁環境の分析
    1. 1.1.1 電磁気現象と社会生活
    2. 1.1.2 学問体系としての電磁環境学の発展と展開
  2. 1.2 主な用語と定義

第2章 静電磁界および低周波電磁界の基礎

  1. 2.1 環境中のELF(静~低周波)電磁界
    1. 2.1.1 自然界中のELF電磁界
      1. 2.1.1.1 大気電界(atmospheric electric field)
      2. 2.1.1.2 雷(thunder)
      3. 2.1.1.3 地磁気(geomagnetism)
    2. 2.1.2 人工環境中のELF電磁界
      1. 2.1.2.1 送電線下の電磁界
      2. 2.1.2.2 家庭用電気器具からの電磁界
      3. 2.1.2.3 直流送電線下のイオン流
    3. 2.1.3 生体内の電磁界
      1. 2.1.3.1 神経活動
      2. 2.1.3.2 筋収縮
      3. 2.1.3.3 心臓ペースメーキング
  2. 2.2 環境電磁界の計測
    1. 2.2.1 電界の計測
      1. 2.2.1.1 箔検電器
      2. 2.2.1.2 電気光学素子
      3. 2.2.1.3 回転型電界計
      4. 2.2.1.4 振動容量型電界計
      5. 2.2.1.5 交流電界計
      6. 2.2.1.6 電界内イオン流の計測
    2. 2.2.2 磁界の計測
      1. 2.2.2.1 ホール素子による磁束計
      2. 2.2.2.2 フラックスゲート磁束計
      3. 2.2.2.3 SQUID磁束計
  3. 2.3 ELF電磁界と生体
    1. 2.3.1 ELF電磁界の生体作用
    2. 2.3.2 ELF電磁界と生体のカップリング
  4. 2.4 生体内外の電磁界の評価
    1. 2.4.1 理論解析
    2. 2.4.2 シミュレーション解析
      1. 2.4.2.1 生体周囲および体表の電界分布
      2. 2.4.2.2 体内誘導電流
      3. 2.4.2.3 シミュレーションの実用化
    3. 2.4.3 空間電界の可視化
      1. 2.4.3.1 可視化システム
      2. 2.4.3.2 数値計算との比較
      3. 2.4.3.3 人体周囲電界の可視化
    4. 2.4.4 体表電界の計測
      1. 2.4.4.1 柔軟面へのセンサの押し付け
      2. 2.4.4.2 柔軟で薄いセンサ
      3. 2.4.4.3 誤差範囲の決定
    5. 2.4.5 体内誘導電流の計測
    6. 2.4.6 体表流入イオン電流の計測

第3章 電磁環境学における電磁波論

  1. 3.1 はじめに
  2. 3.2 無限長単線路の伝送理論
    1. 3.2.1 準定常状態の直列インダクタンスと並列容量
    2. 3.2.2 伝搬遅延と電流分布を考慮した場合
    3. 3.2.3 単線路の特性インピーダンスと伝搬定数
  3. 3.3 有限長単線路の分布定数
    1. 3.3.1 準定常状態
    2. 3.3.2 伝搬遅延を考慮した場合
  4. 3.4 ダイポールアンテナの分布定数と入力インピーダンス
    1. 3.4.1 分布定数
  5. 3.5 任意線状導体系の分布定数論
    1. 3.5.1 まえがき
    2. 3.5.2 接地面上の線状導体系に対する分布定数
    3. 3.5.3 線状アンテナの等価分布定数とその特性
    4. 3.5.4 線状アンテナの放射機構
      1. 3.5.4.1 定在波型アンテナ
      2. 3.5.4.2 進行波型アンテナ
    5. 3.5.5 むすび
  6. 3.6 境界単線路の伝送と漏洩
    1. 3.6.1 まえがき
    2. 3.6.2 理論
      1. 3.6.2.1 構造および座標系
      2. 3.6.2.2 一般化伝送線路方程式
      3. 3.6.2.3 グリーン関数
      4. 3.6.2.4 進行波モード解とモード方程式
    3. 3.6.3 数値計算
    4. 3.6.4 実験
    5. 3.6.5 むすび
  7. 3.7 不連続部放射理論
    1. 3.7.1 まえがき
    2. 3.7.2 伝送線路の構造
    3. 3.7.3 進行波電流不連続点による放射界表示
    4. 3.7.4 屈曲部からの放射界表示
    5. 3.7.5 放射界に対する考察
    6. 3.7.6 伝送および放射特性
    7. 3.7.7 実験
    8. 3.7.8 むすび
  8. 3.8 パルス進行波の放射
    1. 3.8.1 まえがき
    2. 3.8.2 不連続部放射理論による進行波電流の放射界
      1. 3.8.2.1 放射界の一般表示
      2. 3.8.2.2 進行波電流による放射界表示
    3. 3.8.3 導線屈曲部からの放射界
      1. 3.8.3.1 進行波電流による放射界表示
      2. 3.8.3.2 計算結果
    4. 3.8.4 FDTDによる屈曲導線の解析
    5. 3.8.5 むすび

第4章 環境電磁学における電気回路論

  1. 4.1 Kirchihoffの法則
    1. 4.1.1 Kirchihoffの電流法則(KCL)
    2. 4.1.2 Kirchhoffの電圧法則(KVL)
  2. 4.2 二端子集中定数素子
  3. 4.3 等価回路
  4. 4.4 回路網トポロジーと回路方程式
  5. 4.5 状態変数と状態方程式
  6. 4.6 線形回路網に関する重ね合わせの原理
  7. 4.7 定常交流回路と jw 記号法、インピーダンス
  8. 4.8 回路行列とインピーダンス行列
  9. 4.9 定係数線形常微分方程式の周波数領域における表現
  10. 4.10 共振回路
  11. 4.11 時変回路
  12. 4.12 非線形回路
  13. 4.13 電力
  14. 4.14 三相回路と対称座標法

第5章 電磁環境学における分布定数線路論

  1. 5.1 分布定数線路論の基本条件
    1. 5.1.1 電信方程式
    2. 5.1.2 電信方程式の解
      1. 5.1.2.1 均一線路
      2. 5.1.2.2 不均一線路
    3. 5.1.3 有限長線路
    4. 5.1.4 有限グランド
    5. 5.1.5 有限な伝送線路系での近傍電磁界
  2. 5.2 伝送線路と電磁波の結合理論
    1. 5.2.1 電磁界中の伝送線路方程式
    2. 5.2.2 有限長伝送線路と電磁波との結合
      1. 5.2.2.1 均一媒質中の伝送線路
      2. 5.2.2.2 不均一媒質中の伝送線路
      3. 5.2.2.3 線路媒質と感受性パターン
  3. 5.3 伝送線路からの放射
    1. 5.3.1 回路論から見た放射現象
    2. 5.3.2 電磁波論的に求める放射電磁界
  4. 5.4 クロストーク
    1. 5.4.1 平行な2本線路
      1. 5.4.1.1 集中定数的取り扱い
      2. 5.4.1.2 分布定数論的取り扱い
    2. 5.4.2 非平行な近接線路
      1. 5.4.2.1 結合理論
      2. 5.4.2.2 曲がりを含む2本線路系
    3. 5.4.3 多線条線路理論
  5. 5.5 シグナルインテグリティ
    1. 5.5.1 伝送線路での損失要因
      1. 5.5.1.1 誘電体損失
      2. 5.5.1.2 導体損失
    2. 5.5.2 損失のある伝送線路
    3. 5.5.3 シグナルインテグリティ
  6. 5.6 能動線路
    1. 5.6.1 進行波理論
      1. 5.6.1.1 有限長均一伝送線路上の進行波と端子電圧
      2. 5.6.1.2 非線形抵抗素子終端線路
      3. 5.6.1.3 波形減衰と伝搬遅延
      4. 5.6.1.4 負性抵抗による減衰補償
    2. 5.6.2 短線路エネルギー蓄積素子
    3. 5.6.3 収束波形伝送

第6章 電磁環境学における電子物性

  1. 6.1 電磁環境学における電子物性
    1. 6.1.1 導電現象
    2. 6.1.2 誘電・絶縁現象
    3. 6.1.3 磁気現象
  2. 6.2 誘電体材料の物性
    1. 6.2.1 はじめに
    2. 6.2.2 誘電体の分極
      1. 6.2.2.1 電子分極
      2. 6.2.2.2 イオン分極
      3. 6.2.2.3 配向分極
      4. 6.2.2.4 界面分極
    3. 6.2.3 強誘電体
    4. 6.2.4 絶縁破壊
    5. 6.2.5 誘電率と静電容量の関係
    6. 6.2.6 誘電率と分極との関係
    7. 6.2.7 誘電体の高周波損失
      1. 6.2.7.1 損失の無い誘電体で形成されたコンデンサの電圧-電流応答
      2. 6.2.7.2 損失のある誘電体で形成されたコンデンサの電圧-電流応答
    8. 6.2.8 代表的な誘電体材料
      1. 6.2.8.1 フィルムコンデンサ
      2. 6.2.8.2 セラミックコンデンサ
      3. 6.2.8.3 電解コンデンサ
      4. 6.2.8.4 電気2重層コンデンサ
  3. 6.3 磁性体材料の物性
    1. 6.3.1 はじめに
    2. 6.3.2 磁場と磁束密度
    3. 6.3.3 磁気モーメントと磁化
    4. 6.3.4 電子の運動と磁気モーメント
    5. 6.3.5 磁性体の分類
      1. 6.3.5.1 常磁性体
      2. 6.3.5.2 強磁性体(フェロ磁性体)
      3. 6.3.5.3 反強磁性体
      4. 6.3.5.4 フェリ磁性体
      5. 6.3.5.5 反磁性
    6. 6.3.6 磁気異方性
      1. 6.3.6.1 結晶磁気異方性
      2. 6.3.6.2 形状異方性
      3. 6.3.6.3 磁歪
    7. 6.3.7 磁区と単磁区粒子
      1. 6.3.7.1 磁区構造
      2. 6.3.7.2 磁壁
      3. 6.3.7.3 単磁区粒子
    8. 6.3.8 ヒステレシス曲線(磁化曲線)
    9. 6.3.9 磁化過程と磁区構造
      1. 6.3.9.1 磁壁移動
      2. 6.3.9.2 回転磁化
    10. 6.3.10 交流磁化
      1. 6.3.10.1 交流磁場における磁化過程
      2. 6.3.10.2 損失の種類
      3. 6.3.10.3 磁気共鳴
    11. 6.3.11 おわりに
  4. 6.4 半導体材料の物性:
    1. 6.4.1 はじめに
    2. 6.4.2 固体内の電子のエネルギーバンド
    3. 6.4.3 導電率の温度依存性
    4. 6.4.4 n型半導体とp型半導体
    5. 6.4.5 金属と半導体の接合と電界効果トランジスタ
    6. 6.4.6 半導体材料の製法と種類
    7. 6.4.7 半導体とEMC
      1. 6.4.7.1 サージ吸収素子による電子回路の保護
      2. 6.4.7.2 スペクトラム拡散によるノイズ低減
      3. 6.4.7.3 集積回路の演算機能による雑音キャンセリング
  5. 6.5 導電材料の物性
    1. 6.5.1 導電材料の誘電率
    2. 6.5.2 導電性媒質中の電波伝搬
    3. 6.5.3 表皮深さ、表面抵抗
    4. 6.5.4 導電材の等価回路
  6. 6.6 光学材料の物性
    1. 6.6.1 電磁気光学結晶
    2. 6.6.2 光学結晶の基礎物性
      1. 6.6.2.1 電気光学効果
      2. 6.6.2.2 磁気光学結晶の物性
      3. 6.6.2.3 フォトニック結晶
    3. 6.6.3 光学結晶のEMC測定応用
      1. 6.6.3.1 LiNbO3を用いた光電界センサー
      2. 6.6.3.2 DAST結晶を用いた磁界プローブ試作
      3. 6.6.3.3 磁性ガーネット薄膜による磁界センサ開発(高周波帯域磁界分布測定)
      4. 6.6.3.4 (TbY)IGガーネットによる磁界センサ開発

第7章 電磁環境学における信号・雑音解析

  1. 7.1 信号の表現
    1. 7.1.1 信号の分類と表現
    2. 7.1.2 フーリエ級数展開
    3. 7.1.3 フーリエ変換
    4. 7.1.4 相関関数
    5. 7.1.5 帯域信号の等価低域系信号表現
  2. 7.2 雑音理論
    1. 7.2.1 雑音
    2. 7.2.2 確率分布関数と確率密度関数
      1. 7.2.2.1 確率分布関数と確率密度関数
      2. 7.2.2.2 モーメント
      3. 7.2.2.3 ガウス分布
      4. 7.2.2.4 特性関数
    3. 7.2.3 多変数分布
    4. 7.2.4 自己相関関数と電力密度スペクトル
    5. 7.2.5 狭帯域ガウス雑音
      1. 7.2.5.1 雑音の包絡線および位相
      2. 7.2.5.2 信号と雑音の和の包絡線および位相
    6. 7.2.6 クラスAインパルス性雑音
  3. 7.3 信号検出とパラメータ推定
    1. 7.3.1 統計的仮説検定(信号検出)
      1. 7.3.1.1 単純仮説検定
      2. 7.3.1.2 採択域と危険域(棄却域)
      3. 7.3.1.3 ネイマン-ピアソン検定法
      4. 7.3.1.4 最大事後確率検定法
      5. 7.3.1.5 ベイズ検定法
      6. 7.3.1.6 尤度比検定法
      7. 7.3.1.7 遂次検定法
      8. 7.3.1.8 複合仮説検定
    2. 7.3.2 統計的パラメータ推定
      1. 7.3.2.1 最尤推定量
      2. 7.3.2.2 最大事後確率推定量
      3. 7.3.2.3 ベイズ推定量
    3. 7.3.3 適応信号検出
    4. 7.3.4 整合フィルタと相関受信機
  4. 7.4 アナログ変調方式とSN比
    1. 7.4.1 変調と復調
    2. 7.4.2 振幅変調
      1. 7.4.2.1 両側波帯変調(DSB)と単側波帯変調(SSB)
      2. 7.4.2.2 通常の振幅変調(AM)
      3. 7.4.2.3 振幅変調のSN 比
      4. 7.4.2.4 両側波帯変調(DSB)のSN 比
      5. 7.4.2.5 通常の振幅変調(AM)のSN 比
      6. 7.4.2.6 単側波帯変調(SSB)のSN比
    3. 7.4.3 角度変調
      1. 7.4.3.1 周波数変調(FM)と位相変調(PM)
      2. 7.4.3.2 狭帯域FM
      3. 7.4.3.3 広帯域FM
  5. 7.5 ディジタル変調方式と誤り率
    1. 7.5.1 ディジタル変調方式の分類
    2. 7.5.2 振幅シフトキーイング(ASK)
      1. 7.5.2.1 ASK 信号の復調
      2. 7.5.2.2 ASK 信号の誤り率特性
    3. 7.5.3 周波数シフトキーイング(FSK)
      1. 7.5.3.1 FSK 信号の表現
      2. 7.5.3.2 FSK 信号の非同期検波と誤り率特性
      3. 7.5.3.3 FSK 信号の同期検波と誤り率特性
    4. 7.5.4 位相シフトキーイング(PSK)
      1. 7.5.4.1 PSK 信号の表現
      2. 7.5.4.2 PSK 信号の同期検波と誤り率特性
      3. 7.5.4.3 QPSK 信号の同期検波と誤り率特性
    5. 7.5.5 直交振幅変調(QAM)
      1. 7.5.5.1 QAM 信号の表現
      2. 7.5.5.2 QAM 信号の復調と誤り率特性
    6. 7.5.6 非ガウス雑音環境での誤り率特性 実践編

第8章 地震に伴う電磁気現象

  1. 8.1 地震に伴う電磁気現象
    1. 8.1.1 地殻内部から出てくる電磁波(自然放射)を直接観測する方法
      1. 8.1.1.1 VAN法
      2. 8.1.1.2 日本におけるVAN法の試み
    2. 8.1.2 ULF帯の電磁放射について
      1. 8.1.2.1 スペクトル解析(偏波解析)
      2. 8.1.2.2 主成分解析
      3. 8.1.2.3 方位測定解析
      4. 8.1.2.4 フラクタル解析
      5. 8.1.2.5 これまでに観測された地震に関連するULF帯の磁場異常変動のまとめ
      6. 8.1.2.6 ULF帯の電磁放射発生のメカニズム
    3. 8.1.3 ELF/VLF帯の自然放射
    4. 8.1.4 その他の周波数帯の自然電磁放射
  2. 8.2 既存電波の伝搬異常(地震に関連する電離圏擾乱・大気圏擾乱)
    1. 8.2.1 VLF/LF帯の局電波の伝搬異常
      1. 8.2.1.1 ターミネータタイム異常
      2. 8.2.1.2 受信VLF/LF局電波の夜間変動の異常
    2. 8.2.2 VHF帯局電波の異常
    3. 8.2.3 地震に関連する電離圏擾乱
      1. 8.2.3.1 イオノゾンデ探査電波によるfoF2の異常
      2. 8.2.3.2 GPS衛星による電離圏総電子数観測
    4. 8.2.4 地圏-大気圏-電離圏結合
  3. 8.3 衛星観測
    1. 8.3.1 地震に関連する自然電磁放射の衛星観測
    2. 8.3.2 温度異常/赤外線放射異常
  4. 8.4 まとめ

第9章 ESD現象とEMC

  1. 9.1 現象と機構モデル
    1. 9.1.1 基本モデル
    2. 9.1.2 火花電流と発生電磁界
    3. 9.1.3 界の特異特性
  2. 9.2 測定と較正
    1. 9.2.1 フーリエ変換
      1. 9.2.1.1 フーリエ級数
      2. 9.2.1.2 複素フーリエ変換
    2. 9.2.2 アンテナ・センサ
      1. 9.2.2.1 アンテナとは
    3. 9.2.3 複素アンテナ係数による電界・磁界波形の再生
      1. 9.2.3.1 波形再生の原理
  3. 9.3 現象と特性
    1. 9.3.1 放電回路と測定法
    2. 9.3.2 ESDの基本特性
      1. 9.3.2.1 過渡変動の立ち上がり時間特性
      2. 9.3.2.2 放電継続時における過渡変動特性
      3. 9.3.2.3 放電開始時における電極間の放電電界特性
  4. 9.4 帯電と特性
    1. 9.4.1 帯電回路と測定法
      1. 9.4.1.1 放電電流測定法と等価回路
      2. 9.4.1.2 計算法
    2. 9.4.2 放電電流と放電特性
  5. 9.5 モデルと予測
    1. 9.5.1 帯電金属体ESD
    2. 9.5.2 ESDガン
  6. 9.6 発生と事例
    1. 9.6.1 最新エレクトロニクスとESDの関係
    2. 9.6.2 ESD現象の分類
    3. 9.6.3 固定間隙での放電
      1. 9.6.3.1 2本の銅パイプ間の放電による過渡電磁界
      2. 9.6.3.2 誘導ESDによる過渡電磁界
    4. 9.6.4 衝突ESD
      1. 9.6.4.1 発生状況
      2. 9.6.4.2 測定例
      3. 9.6.4.3 大電力の放出
  7. 9.7 対策と事例
    1. 9.7.1 静電気の帯電防止
      1. 9.7.1.1 導体の帯電防止
      2. 9.7.1.2 人体の帯電防止
      3. 9.7.1.3 絶縁物の帯電防止
    2. 9.7.2 電気・電子機器に対するESD対策
      1. 9.7.2.1 電磁シールド
      2. 9.7.2.2 インダクタ
      3. 9.7.2.3 バイパスコンデンサ
      4. 9.7.2.4 サージアブソーバ
      5. 9.7.2.5 ESDイベントディテクター
    3. 9.7.3 ESDモデルと半導体デバイスのESD対策
      1. 9.7.3.1 ESDモデル
      2. 9.7.3.2 半導体デバイスの保護対策

第10章 情報・通信・放送システムとEMC

  1. 10.1 電磁ノイズ発生のメカニズム
  2. 10.2 電磁ノイズの誘導
    1. 10.2.1 誘導メカニズムの基礎
    2. 10.2.2 電子回路基板内での線間クロストークと誘導性結合
    3. 10.2.3 誘導性結合の具体的事例
    4. 10.2.4 まとめ
  3. 10.3 電磁ノイズの伝搬とカップリング
    1. 10.3.1 電磁ノイズの結合
    2. 10.3.2 平行線路モデル
    3. 10.3.3 相互接続モデル
  4. 10.4 電磁ノイズ測定法
    1. 10.4.1 規格による測定法
      1. 10.4.1.1 EMC測定環境の種類および要件
      2. 10.4.1.2 電波暗室の仕様例
      3. 10.4.1.3 測定種目と規格
      4. 10.4.1.4 測定時の注意事項(共通)
    2. 10.4.2 通信・放送の受信品質評価のための電磁ノイズ測定法
      1. 10.4.2.1 APD測定法
      2. 10.4.2.2 雑音のAPDとデジタル変調信号のビット誤り率
      3. 10.4.2.3 APDを用いた雑音の測定
  5. 10.5 電磁ノイズ防止対策と事例
    1. 10.5.1 半導体の電磁ノイズ対策
      1. 10.5.1.1 ノイズ源としてのLSI
      2. 10.5.1.2 オンチップ・パスコンを内蔵したテストLSI
      3. 10.5.1.3 オンチップパスコンによる放射ノイズ低減効果
      4. 10.5.1.4 まとめと今後の課題
    2. 10.5.2 プリント基板と電磁ノイズ
      1. 10.5.2.1 信号系からの電磁ノイズ
      2. 10.5.2.2 電源系からの電磁ノイズ
    3. 10.5.3 FA機器の放射EMI抑制
      1. 10.5.3.1 プログラマブル表示器
      2. 10.5.3.2 表示器のEMCの特徴
      3. 10.5.3.3 EMI設計
      4. 10.5.3.4 EMIを抑制する基板層構成の検討
      5. 10.5.3.5 EMI設計適用結果
    4. 10.5.4 IP電話と雷ノイズ
      1. 10.5.4.1 はじめに
      2. 10.5.4.2 IP電話の接続環境
      3. 10.5.4.3 ブロードバンドと雷防護規格
      4. 10.5.4.4 低圧サージ防護回路例
      5. 10.5.4.5 今後の課題
    5. 10.5.5 各種ディスプレイの電磁ノイズ
      1. 10.5.5.1 CRTディスプレイ
      2. 10.5.5.2 液晶ディスプレイパネル:LCD
      3. 10.5.5.3 プラズマディスプレイパネル:PDP
      4. 10.5.5.4 シールディング
      5. 10.5.5.5 グラウンディング
    6. 10.5.6 都市電磁ノイズと測定法
      1. 10.5.6.1 都市電磁ノイズ
      2. 10.5.6.2 雑音の測定法
      3. 10.5.6.3 測定法
  6. 10.6 通信・放送システムの事例
    1. 10.6.1 放送システムにおけるEMC事例
      1. 10.6.1.1 放送受信機ならびに関連機器の無線妨害特性の許容値
      2. 10.6.1.2 地上デジタル放送波中継における干渉除去技術
      3. 10.6.1.3 スポラディックE層伝搬による受信障害
    2. 10.6.2 通信システムにおけるEMC問題
      1. 10.6.2.1 WLAN/WPANに対する電子レンジ干渉
      2. 10.6.2.2 情報電子機器に実装される無線デバイスにおける電磁干渉
      3. 10.6.2.3 異種無線システム間の干渉
  7. 10.7 情報システムのEMC問題
    1. 10.7.1 ディジタル情報の伝送
    2. 10.7.2 ディジタル信号伝送のEMC対策

第11章 電力システムとEMC

  1. 11.1 電力システムの構成
       (エミッション源としての電力設備やイミュニティを考慮すべき設備を説明)
       発電所から送電・変電・配電を経て、お客様まで
  2. 11.2 電力供給設備とEMC
    1. 11.2.1 電力流通設備からの放射妨害
      1. 11.2.1.1 コロナ障害
      2. 11.2.1.2 構造物による問題
      3. 11.2.1.3 誘導障害
    2. 11.2.2 制御・通信設備
      1. 11.2.2.1 電力用保安通信
      2. 11.2.2.2 電力用保安通信設備のEMC検討結果
      3. 11.2.2.3 IEC TC57 への対応
  3. 11.3 お客様設備とEMC
    1. 11.3.1 エミッション源としての負荷
      1. 11.3.1.1 連系用インバータからの電磁妨害発生要因
      2. 11.3.1.2 電磁妨害の実態
      3. 11.3.1.3 関連規格の概要と規格化の動き
    2. 11.3.2 お客様設備のイミュニティへの配慮
      1. 11.3.2.1 お客様機器の故障実態
      2. 11.3.2.2 低圧線接地方式による過電圧抑制
      3. 11.3.2.3 安全を考慮した接地極間隔
      4. 11.3.2.4 避雷器と変圧器の接地形態の比較
    3. 11.3.3 電力品質の維持
      1. 11.3.3.1 電力品質を劣化させる事象
      2. 11.3.3.2 電力品質の劣化がもたらす影響のレベル
      3. 11.3.3.3 電力系統の電力品質のレベル
      4. 11.3.3.4 電力品質の規定
      5. 11.3.3.5 電力品質との関わり方
  4. 11.4 スイッチング電源のノイズ対策事例
    1. 11.4.1 ソフトスイッチング技術の開発経緯
      1. 11.4.1.1 スイッチングサージの発生とスナバ回路
      2. 11.4.1.2 共振形コンバータの開発
      3. 11.4.1.3 エッジ共振の開発
    2. 11.4.2 コモンモードノイズ電流の低減化技術
      1. 11.4.2.1 コモンモードノイズ電流の発生機構と平衡化手法
      2. 11.4.2.2 アクティブクランプ回路への平衡化手法の適用

第12章 シールド技術

  1. 12.1 シールド法
    1. 12.1.1 シールド効果の定義
      1. 12.1.1.1 実際の電子機器やモデルを用いたシールド効果
      2. 12.1.1.2 材料や手法のシールド効果
    2. 12.1.2 シールド法の分類
  2. 12.2 電波伝搬とシールド
    1. 12.2.1 平面波のシールド
    2. 12.2.2 導電材による低周波のシールド
    3. 12.2.3 シールド効果の周波数特性
    4. 12.2.4 ブリュースター角の影響
    5. 12.2.5 近傍界のシールド
    6. 12.2.6 開口部のシールド
  3. 12.3 シールド評価法
    1. 12.3.1 伝送線路を用いるシールド効果測定
      1. 12.3.1.1(i)同軸管法
      2. 12.3.1.2(ii)フランジ型同軸管法
    2. 12.3.2 自由空間におけるシールド効果の測定
      1. 12.3.2.1 衝立を用いる方法
      2. 12.3.2.2 パラボラ反射板を用いる方法
    3. 12.3.3 MIL-STD法、NDS法
    4. 12.3.4 KEC法
      1. 12.3.4.1 電磁波シールドの取扱い
      2. 12.3.4.2 理想論と現実
      3. 12.3.4.3 近傍界における電磁波シールド特性
      4. 12.3.4.4 アース板による電磁波の拡散防止
      5. 12.3.4.5 KEC法による電磁波シールド効果の測定
        1. 12.3.4.5.1 シールドの多層化による効果止
        2. 12.3.4.5.2 低周波でのシールド効果止
        3. 12.3.4.5.3 遮蔽板上のスリットによるシールド効果の劣化止
    5. 12.3.5 球形チャンバー法
    6. 12.3.6 誘電体導波路法
  4. 12.4 シールド材料および施工例
    1. 12.4.1 ガスケット形シールド材料
      1. 12.4.1.1 メタルタイプガスケット
      2. 12.4.1.2 エラストマータイプガスケット
      3. 12.4.1.3 ソフトタイプガスケット
    2. 12.4.2 平面塗布形シールド材料
    3. 12.4.3 人工材料を用いるシールド材可能性
      1. 12.4.3.1 人工媒質を用いた反射鏡
      2. 12.4.3.2 人工誘電体(Artificial Dielectrics)
      3. 12.4.3.3 左手媒質(Left-Hand-Material)
    4. 12.4.4 電波暗室、シールドルームのシールド対策例

第13章 電波吸収体

  1. 13.1 電波吸収体概説
    1. 13.1.1 導電性電波吸収体
    2. 13.1.2 誘電性電波吸収体
    3. 13.1.3 磁性電波吸収体
  2. 13.2 電波吸収材料の物性
    1. 13.2.1 誘電性電波吸収材料の基礎物性
    2. 13.2.2 誘電性電波吸収材料の物性
    3. 13.2.3 磁性電波吸収材料の基礎物性
    4. 13.2.4 磁性電波吸収材料の物性
  3. 13.3 電波吸収材料の製法
    1. 13.3.1 導電性電波吸収材料
    2. 13.3.2 誘電性電波吸収材料
    3. 13.3.3 磁性電波吸収材料
  4. 13.4 材料定数測定法
    1. 13.4.1 基礎的材料定数
    2. 13.4.2 伝送線路法
    3. 13.4.3 空洞共振器法
    4. 13.4.4 自由空間法
  5. 13.5 電波吸収体の設計法
    1. 13.5.1 1/4波長形電波吸収体
    2. 13.5.2 損失のある材料を用いたときの吸収条件
    3. 13.5.3 損失のある誘電性材料を用いた電波吸収体の設計と斜入射特性
    4. 13.5.4 損失のある磁性材料を用いた電波吸収体の設計
    5. 13.5.5 多層形電波吸収体の設計
    6. 13.5.6 その他の遠方界用電波吸収体と設計条件
    7. 13.5.7 近傍界用電波吸収体
  6. 13.6 電波吸収体の基礎理論
  7. 13.7 電波吸収体の応用と事例
    1. 13.7.1 電波暗室用電波吸収体
    2. 13.7.2 レーダ偽像防止
    3. 13.7.3 電子レンジ漏洩波対策
    4. 13.7.4 ETC用電波吸収体
    5. 13.7.5 無線LAN対策
    6. 13.7.6 各種電子機器ノイズ対策
    7. 13.7.7 メタマテリアルよる電波吸収材
      1. 13.7.7.1 メタマテリアルの構成法について
      2. 13.7.7.2 メタマテリアルの考えに基づく電波吸収体
      3. 13.7.7.3 遮蔽材としての応用
      4. 13.7.7.4 高周波集積化回路概念に基づく電波吸収体
      5. 13.7.7.5 自律制御型メタマテリアル電波吸収体
    8. 13.7.8 ナノテクノロジーと電波吸収体

第14章 接地とボンディングの基礎と実際

  1. 14.1 接地・ボンディングの機能と分類
    1. 14.1.1 接地・ボンディングと人体保護
    2. 14.1.2 機器の過電圧防護(損傷防止)のための接地とボンディング
    3. 14.1.3 エミッション対策、イミュニティ向上のための接地
    4. 14.1.4 機器動作・信号伝送用接地
    5. 14.1.5 静電気対策用の接地
  2. 14.2 大地アースの実際
    1. 14.2.1 大地アース(接地)の目的と規定類
      1. 14.2.1.1 接地とは
      2. 14.2.1.2 接地の目的
      3. 14.2.1.3 接地関連の法規と規格
    2. 14.2.2 接地設計
      1. 14.2.2.1 接地抵抗と大地抵抗率
      2. 14.2.2.2 接地調査
      3. 14.2.2.3 接地設計(接地工法と接地抵抗の計算)
      4. 14.2.2.4 接地工法の適用例
    3. 14.2.3 接地の測定方法
      1. 14.2.3.1 JIS C 1304:2002「接地抵抗計」
      2. 14.2.3.2 多重接地抵抗計
      3. 14.2.3.3 電圧降下法
      4. 14.2.3.4 異周波電源法
  3. 14.3 建物接地とボンディングの実際
    1. 14.3.1 建物に必要な接地
    2. 14.3.2 接地方式
      1. 14.3.2.1 個別接地方式
      2. 14.3.2.2 統合接地方式(共用接地)
    3. 14.3.3 ボンディングの目的と要求条件
      1. 14.3.3.1 電源系故障時の安全
      2. 14.3.3.2 雷保護のためのボンディング
    4. 14.3.4 ボンディングシステムの構成方法
    5. 14.3.5 接地およびボンディングへの構造体の利用
      1. 14.3.5.1 接地極としての構造体の利用
      2. 14.3.5.2 受雷部、引き下げ導線などへの構造体利用
      3. 14.3.5.3 等電位ボンディングとしての構造体利用
    6. 14.3.6 通信センタビルの接地
      1. 14.3.6.1 通信センタビル接地の目的別分類
      2. 14.3.6.2 通信センタビルの接地構成
      3. 14.3.6.3 統合接地方式による通信センタビル接地
      4. 14.3.6.4 無線中継所の接地構成
    7. 14.3.7 産業プラントと接地

第15章 新しいEMC測定と電波可視化技術

  1. 15.1 妨害波の測定
    1. 15.1.1 1GHz超の妨害波測定法
    2. 15.1.2 APD(振幅確率分布)の妨害波測定への応用
    3. 15.1.3 実効値-平均値型(RMS-AV)重み付け受信機
  2. 15.2 イミュニティと感受性およびその計測
    1. 15.2.1 イミュニティ評価の難しさ
    2. 15.2.2 国際規格に則した放射イミュニティ試験法
      1. 15.2.2.1 TEM電磁界に対するイミュニティ試験法
      2. 15.2.2.2 その他の放射イミュニティ試験法
    3. 15.2.3 新しい感受性/放射イミュニティ試験方式
      1. 15.2.3.1 短絡負荷形TEMセル
      2. 15.2.3.2 回転電磁界型放射イミュニティ特性・感受性測定方式
      3. 15.2.3.3 4セプタムTEMセル
  3. 15.3 アンテナ係数の測定
    1. 15.3.1 アンテナ係数の定義
    2. 15.3.2 アンテナ係数の測定
      1. 15.3.2.1 標準電界法
      2. 15.3.2.2 TEMセルによる方法
      3. 15.3.2.3 標準磁界法
      4. 15.3.2.4 3アンテナ法
      5. 15.3.2.5 参照アンテナ法
    3. 15.3.3 標準ダイポールアンテナ
  4. 15.4 EMC用プローブ
    1. 15.4.1 電圧プローブと電流プローブ
      1. 15.4.1.1 電圧プローブ
      2. 15.4.1.2 電流プローブ
      3. 15.4.1.3 プローブの較正
    2. 15.4.2 電界プローブ
      1. 15.4.2.1 モノポール・ダイポール型電界プローブ
      2. 15.4.2.2 高抵抗線型電界プローブ
      3. 15.4.2.3 電気光学結晶を利用した電界プローブ
    3. 15.4.3 磁界プローブ
      1. 15.4.3.1 ループコイル型磁界プローブ
      2. 15.4.3.2 磁気光学結晶を利用した磁界プローブ
      3. 15.4.3.3 電気光学結晶とループ電極からなる磁界プローブ
    4. 15.4.4 電磁界同時測定プローブ
      1. 15.4.4.1 信号合成による電磁界プローブ
      2. 15.4.4.2 光学結晶を利用した電磁界プローブ
  5. 15.5 電波可視化技術
    1. 15.5.1 近傍からの電波の可視化技術
      1. 15.5.1.1 可視化システムについて
      2. 15.5.1.2 結合線路上の電磁エネルギー流の可視化
      3. 15.5.1.3 パッチアンテナ近傍の電磁エネルギー流の可視化
    2. 15.5.2 比較的遠方からの電波の三次元可視化技術
      1. 15.5.2.1 到来方向推定技術を用いた電波源位置推定
      2. 15.5.2.2 SPM法と信号部分空間法との組み合わせによる電波源位置推定
      3. 15.5.2.3 電波可視化システムの構築への取り組み

第16章 新しいEMC対策部品とその活用

  1. 16.1 EMC設計・対策の基本と原理
    1. 16.1.1 EMC設計・対策の基本
    2. 16.1.2 EMC設計・対策の一般的原理
    3. 16.1.3 インピーダンスによる制御
    4. 16.1.4 バランス(平衡度)を考慮した制御
  2. 16.2 コンデンサ応用部品
    1. 16.2.1 はじめに
    2. 16.2.2 コンデンサの特性におけるESR、ESLの影響
    3. 16.2.3 コンデンサの種類
    4. 16.2.4 コンデンサを取り付ける配線の影響
    5. 16.2.5 コンデンサを取り付ける回路のインピーダンスの影響
    6. 16.2.6 貫通コンデンサ、3端子コンデンサ
    7. 16.2.7 コンデンサを応用したノイズ対策部品
      1. 16.2.7.1 電源用ノイズ対策部品
      2. 16.2.7.2 信号用ノイズ対策部品
  3. 16.3 インダクタ応用部品
    1. 16.3.1 ノーマルモード用チョークコイルとそのアプリケーション
    2. 16.3.2 ノーマルモード用チョークとその特性
    3. 16.3.3 回路上の不要共振とノーマルモード用チョークによる対策
    4. 16.3.4 フェライト材の周波数特性とフェライトビーズの等価回路(SPICEモデル)
    5. 16.3.5 ノーマル用チョークの構造
    6. 16.3.6 コモンモードフィルタ
    7. 16.3.7 コモンモードチョークの原理と特性
    8. 16.3.8 電源用コモンモードフィルタ
    9. 16.3.9 信号用コモンモードフィルタ
    10. 16.3.10 コモンモードフィルタはどのように差動信号のノイズを抑えるのか?
  4. 16.4 商用電源用部品
    1. 16.4.1 ラインフィルタ
    2. 16.4.2 ノイズフィルタ
  5. 16.5 ノイズ抑制シート
    1. 16.5.1 はじめに(背景と概要)
    2. 16.5.2 ノイズ抑制シートの特徴
    3. 16.5.3 ノイズ抑制シートの作用・効果と計測法
      1. 16.5.3.1 内部減結合率(Intra-decoupling ratio)Rda
      2. 16.5.3.2 相互減結合率(Inter-decoupling ratio)Rde
      3. 16.5.3.3 伝送減衰率(Transmission attenuation power ratio)Rtp
      4. 16.5.3.4 輻射抑制率(Radiation suppression ratio)Rrs
    4. 16.5.4 ノイズ抑制シートの種類と特徴、および使い方
      1. 16.5.4.1 透磁率特性による分類
      2. 16.5.4.2 シート層構造による分類
    5. 16.5.5 ノイズ抑制シートの諸特性
      1. 16.5.5.1 電気抵抗率
      2. 16.5.5.2 ヤング率
      3. 16.5.5.3 熱伝導率
      4. 16.5.5.4 動作温度
      5. 16.5.5.5 難燃性
    6. 16.5.6 応用部品
    7. 16.5.7 将来展望
  6. 16.6 活用ツール
    1. 16.6.1 部品特性解析ソフト「SEAT」
    2. 16.6.2 フェライト・ビーズ波形シミュレータEasy Sim
      1. 16.6.2.1 Easy Sim
      2. 16.6.2.2 T・π型減衰特性シミュレータ
    3. 16.6.3 ノイズ対策部品選択支援ソフト MEFSS
  7. 16.7 回路実装におけるSI・PI・EMC

第17章 新世代移動体通信技術とEMC

  1. 17.1 航空機搭載通信・制御、航法システムとEMC
    1. 17.1.1 背景
    2. 17.1.2 世界の調査・研究、標準化の動向
    3. 17.1.3 機上装置におけるEMI事例
    4. 17.1.4 電磁干渉の可能性評価基準
    5. 17.1.5 PEDからの電磁放射
      1. 17.1.5.1 測定法
      2. 17.1.5.2 測定結果と考察
      3. 17.1.5.3 PEDからの電磁放射に関するまとめと課題
    6. 17.1.6 PEDから機上装置までの経路損失
      1. 17.1.6.1 測定法
      2. 17.1.6.2 測定結果と分析
      3. 17.1.6.3 安全マージンに関する考察
      4. 17.1.6.4 経路損失に関するまとめ
    7. 17.1.7 航空機内の電波環境
      1. 17.1.7.1 測定法
      2. 17.1.7.2 測定結果と分析(97.5-122.5 MHz、795-995 MHz帯)
      3. 17.1.7.3 測定結果と分析(その他の周波数帯)
      4. 17.1.7.4 航空機内電波環境に関するまとめ
    8. 17.1.8 まとめ
  2. 17.2 船舶の通信・制御、航法システムとEMC
    1. 17.2.1 EMC規制の背景と経緯
      1. 17.2.1.1 船舶搭載システムと電磁干渉
      2. 17.2.1.2 国際海事機関の役割
      3. 17.2.1.3 国際規格
      4. 17.2.1.4 国内規格
      5. 17.2.1.5 欧州指令
      6. 17.2.1.6 船級協会規格
    2. 17.2.2 船舶搭載システムにおけるEMI事例
      1. 17.2.2.1 EMIの原因と対策
      2. 17.2.2.2 EMI対策事例1
      3. 17.2.2.3 EMI対策事例2
    3. 17.2.3 舶用電子機器からの電磁放射
      1. 17.2.3.1 エミッション限度値
      2. 17.2.3.2 無線機器の特性と限度値
      3. 17.2.3.3 エミッション試験例
    4. 17.2.4 舶用電子機器への電磁干渉
      1. 17.2.4.1 イミュニティレベル
      2. 17.2.4.2 船上の電磁環境とイミュニティレベル
      3. 17.2.4.3 イミュニティ試験例
    5. 17.2.5 技術動向
    6. 17.2.6 まとめ
  3. 17.3 電気鉄道とEMC
    1. 17.3.1 電気鉄道の概要
      1. 17.3.1.1 電気エネルギーの供給方式
      2. 17.3.1.2 電気車
      3. 17.3.1.3 信号保安設備
      4. 17.3.1.4 通信設備
    2. 17.3.2 電気鉄道における主なEMC
      1. 17.3.2.1 電気鉄道におけるEMCの分類
      2. 17.3.2.2 主な放射源
      3. 17.3.2.3 信号通信設備とEMC
    3. 17.3.3 鉄道のEMCに関する規格
      1. 17.3.3.1 国内の鉄道に対する基準
      2. 17.3.3.2 国際規格
    4. 17.3.4 測定の実際
      1. 17.3.4.1 電波雑音の測定
      2. 17.3.4.2 通信誘導の測定
  4. 17.4 自動車エレクトロニクス
    1. 17.4.1 自動車のEMC概説
    2. 17.4.2 EMCにおける代表的な自動車機器・要素部品
      1. 17.4.2.1 エンジン点火装置
      2. 17.4.2.2 ナビゲーションシステム
      3. 17.4.2.3 無線通信システム
      4. 17.4.2.4 インバータ・DC/DCコンバータ
      5. 17.4.2.5 ワイヤーハーネス
      6. 17.4.2.6 ネットワーク通信(車載LAN)
    3. 17.4.3 自動車のEMC規格
    4. 17.4.4 法規
    5. 17.4.5 電源電圧変動
      1. 17.4.5.1 異常電圧
      2. 17.4.5.2 低電圧試験
      3. 17.4.5.3 瞬断試験
      4. 17.4.5.4 交流電圧付加試験
    6. 17.4.6 サージ(過渡電圧)
    7. 17.4.7 電磁放射
      1. 17.4.7.1 電磁放射抑制の目的
      2. 17.4.7.2 実車試験と部品試験
    8. 17.4.8 電磁干渉(イミュニティ)
    9. 17.4.9 静電気
    10. 17.4.10 まとめ

第18章 電磁環境を支えるEMC技術

  1. 18.1 シールドルーム
    1. 18.1.1 電磁シールドルームの概要
    2. 18.1.2 電磁シールドルームの実際
      1. 18.1.2.1 シールド材料
      2. 18.1.2.2 シールド接合の方法
      3. 18.1.2.3 各部の構造
    3. 18.1.3 電磁シールドルームの特性評価法
      1. 18.1.3.1 MIL-STD-285
      2. 18.1.3.2 NDSC0012
    4. 18.1.4 磁気シールドルームの概要
      1. 18.1.4.1 はじめに
      2. 18.1.4.2 磁気障害
      3. 18.1.4.3 外乱磁界
      4. 18.1.4.4 磁界の測定と測定器の分類
      5. 18.1.4.5 磁気シールド効果の測定
      6. 18.1.4.6 磁気シールドの理論と実際
  2. 18.2 電波暗室
    1. 18.2.1 電波暗室の概要(種類と用途、評価と基本設計)
      1. 18.2.1.1 電波暗室の種類と用途
      2. 18.2.1.2 電波暗室の基本設計
    2. 18.2.2 電波暗室の実際(電波吸収設備、シールド設備)
      1. 18.2.2.1 電波吸収設備(電波暗室用電波吸収体)
      2. 18.2.2.2 シールド設備(シールド扉など)
    3. 18.2.3 電波暗室の付帯設備(電気、防災、通信、監視、機械)
      1. 18.2.3.1 電気設備
      2. 18.2.3.2 防災設備
    4. 18.2.4 電波暗室の特性評価法
      1. 18.2.4.1 EMC用電波暗室の特性評価
      2. 18.2.4.2 電波伝播特性評価用電波暗室の特性評価(不要入射特性)
      3. 18.2.4.3 今後の課題

第19章 EMCシミュレーションと解析ツール

  1. 19.1 電磁界基本式
    1. 19.1.1 電流連続の式
    2. 19.1.2 マクスウエルの方程式
    3. 19.1.3 境界条件
    4. 19.1.4 電磁界の表現
    5. 19.1.5 ポインティングベクトル
  2. 19.2 モーメント法
    1. 19.2.1 グリーン関数による電界表現
    2. 19.2.2 線形演算子
    3. 19.2.3 ポックリントンの積分方程式
    4. 19.2.4 行列方程式
    5. 19.2.5 応用例
  3. 19.3 TLM法
    1. 19.3.1 2次元伝送線路モデル
    2. 19.3.2 ノードにおける散乱
    3. 19.3.3 対称圧縮ノード
    4. 19.3.4 電磁界表現法
    5. 19.3.5 不均質媒質の取扱い
    6. 19.3.6 応用例
  4. 19.4 空間回路網
    1. 19.4.1 波動場と空間回路網
    2. 19.4.2 ベルジェロン法
    3. 19.4.3 空間回路網における電磁界表現法
  5. 19.5 FDTD法
    1. 19.5.1 差分式
    2. 19.5.2 電磁界の時間配置と空間配置
    3. 19.5.3 電磁界の定式化
    4. 19.5.4 安定条件
    5. 19.5.5 吸収境界条件
    6. 19.5.6 散乱界
    7. 19.5.7 サブセル法
    8. 19.5.8 応用例
      1. 19.5.8.1 給電ケーブルで駆動されるPCBからの不要電磁放射解析
      2. 19.5.8.2 広範囲電磁波雑音の解析
  6. 19.6 有限要素法
    1. 19.6.1 エネルギ最小問題
    2. 19.6.2 有限要素行列
    3. 19.6.3 波動方程式の解法
    4. 19.6.4 応用例
  7. 19.7 PEEC法
    1. 19.7.1 積分方程式
    2. 19.7.2 基本等価部分要素モデル
    3. 19.7.3 3次元多導体系の等価回路モデル
    4. 19.7.4 応用例

第20章 人体を取り巻く電磁環境とEMC

  1. 20.1 生体電磁環境概論
    1. 20.1.1 生体電磁環境の問題の歴史
      1. 20.1.1.1 米国での初期の取り組み
      2. 20.1.1.2 マイクロ波の非熱作用
      3. 20.1.1.3 電磁界ドシメトリ
      4. 20.1.1.4 低周波電磁界に関する取り組み
      5. 20.1.1.5 非電離放射線防護とICNIRP
      6. 20.1.1.6 携帯電話の健康影響問題
      7. 20.1.1.7 国際プロジェクト
    2. 20.1.2 各節の関連
  2. 20.2 生体電磁気学と電磁界ドシメトリ
    1. 20.2.1 電磁界ドシメトリの概念
    2. 20.2.2 生体組織の電気磁気的性質
    3. 20.2.3 人体モデル
    4. 20.2.4 ファントム材料
    5. 20.2.5 低周波領域でのドシメトリ
      1. 20.2.5.1 基本事項
      2. 20.2.5.2 カップリングの性質
      3. 20.2.5.3 誘導電流と誘導電界
      4. 20.2.5.4 非一様磁界ばく露の評価について
    6. 20.2.6 高周波領域でのドシメトリ
  3. 20.3 電磁界の生体影響
    1. 20.3.1 静電界の生体作用
      1. 20.3.1.1 作用のメカニズム
      2. 20.3.1.2 細胞レベルの作用
      3. 20.3.1.3 動物実験
      4. 20.3.1.4 ヒトに対する実験的研究
      5. 20.3.1.5 健康リスクの評価
    2. 20.3.2 静磁界の生体作用
      1. 20.3.2.1 作用メカニズム
      2. 20.3.2.2 静磁界の生体作用
      3. 20.3.2.3 健康リスク評価
    3. 20.3.3 低周波(ELF)電磁界の生体作用
      1. 20.3.3.1 作用のメカニズム
      2. 20.3.3.2 生体影響研究の状況
        1. 20.3.3.2.1 ボランティア研究
        2. 20.3.3.2.2 疫学
        3. 20.3.3.2.3 動物実験および細胞実験
        4. 20.3.3.2.4 中間周波電磁界の影響
      3. 20.3.3.3 健康リスク評価
    4. 20.3.4 高周波電磁界の生体作用
      1. 20.3.4.1 作用のメカニズム
      2. 20.3.4.2 高周波電磁界の生体影響の研究動向
        1. 20.3.4.2.1 動物実験
        2. 20.3.4.2.2 細胞実験
        3. 20.3.4.2.3 ボランティア被験者研究
        4. 20.3.4.2.4 疫学
      3. 20.3.4.3 リスク評価
  4. 20.4 電磁界の人体防護ガイドライン
    1. 20.4.1 防護指針の枠組み
      1. 20.4.1.1 生物学的変化と健康への悪影響
      2. 20.4.1.2 科学的データの評価
      3. 20.4.1.3 量・反応関係
      4. 20.4.1.4 防護の方式
      5. 20.4.1.5 防護指針の根拠
      6. 20.4.1.6 基本制限と参考レベル
    2. 20.4.2 人体曝露に関する防護指針
      1. 20.4.2.1 ICNIRPのガイドライン(時間的に変動する電磁界)
      2. 20.4.2.2 静磁場に関するICNIRPガイドライン
    3. 20.4.3 予防的手段
  5. 20.5 人体曝露に関する測定評価方法
    1. 20.5.1 人体曝露に関する低周波電界・磁界測定方法
      1. 20.5.1.1 磁界の測定方法
      2. 20.5.1.2 電界の測定方法
    2. 20.5.2 人体曝露に関する高周波電磁界測定方法
    3. 20.5.3 誘導電流の評価方法
      1. 20.5.3.1 数値計算手法
      2. 20.5.3.2 中間周波帯における誘導電流評価
      3. 20.5.3.3 体内誘導電流評価研究のレビュー
      4. 20.5.3.4 比較計算の試み
      5. 20.5.3.5 生体内誘導電流の測定について
    4. 20.5.4 SARの測定方法
      1. 20.5.4.1 電界プローブ
      2. 20.5.4.2 ファントム
      3. 20.5.4.3 SAR測定の手順
      4. 20.5.4.4 測定系の不確かさ
      5. 20.5.4.5 上記以外の測定法
  6. 20.6 電磁界の医療応用
    1. 20.6.1 生体計測への応用
      1. 20.6.1.1 MRIの生体計測への応用
      2. 20.6.1.2 MEGの生体計測への応用
      3. 20.6.1.3 TMSの生体計測への応用
    2. 20.6.2 治療への応用
      1. 20.6.2.1 低周波磁界
      2. 20.6.2.2 高周波電磁界

第21章 IT社会の展望とEMC

  1. 21.1 ユビキタスネットワーク時代のEMC
    1. 21.1.1 ユビキタスネットワークの展望
      1. 21.1.1.1 住宅
      2. 21.1.1.2 商業環境、病院、工業環境
      3. 21.1.1.3 道路・交通環境
      4. 21.1.1.4 UNS戦略プログラム
    2. 21.1.2 超広帯域ディジタル時代の妨害波許容値とイミュニティ規格
      1. 21.1.2.1 電子機器の妨害波許容値
      2. 21.1.2.2 超広帯域通信システムの放射波許容値
      3. 21.1.2.3 超広帯域放射波に対するイミュニティ
  2. 21.2 ITインフラストラクチャとEMC
    1. 21.2.1 有線LAN
      1. 21.2.1.1 メタルアクセス回線の概要
      2. 21.2.1.2 メタルアクセス回線の構成と特徴
      3. 21.2.1.3 高速データ伝送システム
      4. 21.2.1.4 メタルアクセス回線とEMCの課題
      5. 21.2.1.5 xDSLの動向とEMCに与える影響
    2. 21.2.2 無線LAN
      1. 21.2.2.1 無線LANとEMC
      2. 21.2.2.2 無線LANどうしの干渉
      3. 21.2.2.3 ISM機器からの干渉
      4. 21.2.2.4 レーダとの干渉
      5. 21.2.2.5 無線LANから他の電子機器への干渉
      6. 21.2.2.6 自家中毒
      7. 21.2.2.7 今後の動向
    3. 21.2.3 RFID/電子タグ
      1. 21.2.3.1 RFIDシステムの普及
      2. 21.2.3.2 RFID交信方式の特長
      3. 21.2.3.3 RFID交信方式の課題
      4. 21.2.3.4 不要輻射を小さくするRFID交信方式
      5. 21.2.3.5 13.56 MHzの日欧米の規制緩和
      6. 21.2.3.6 今後の動向
    4. 21.2.4 BluetoothTM
      1. 21.2.4.1 はじめに
      2. 21.2.4.2 Bluetoothの技術
      3. 21.2.4.3 実用化例
      4. 21.2.4.4 BluetoothとEMC
      5. 21.2.4.5 あとがき(課題)
    5. 21.2.5 DSRC
      1. 21.2.5.1 はじめに
      2. 21.2.5.2 ETC用電磁環境対策
      3. 21.2.5.3 ITS用電磁環境対策
      4. 21.2.5.4 まとめ
    6. 21.2.6 UWB
      1. 21.2.6.1 UWB無線システムの概要
      2. 21.2.6.2 UWBの通信方式
      3. 21.2.6.3 FCCにおける技術的要求条件
      4. 21.2.6.4 ITU-R TG1/8における測定法勧告
      5. 21.2.6.5 UWB無線システムと他の無線業務との共用
  3. 21.3 IT家電とEMC
    1. 21.3.1 ECHONETTM
      1. 21.3.1.1 はじめに
      2. 21.3.1.2 ECHONETTMの技術
      3. 21.3.1.3 規格のバージョンアップ
      4. 21.3.1.4 実用化の状況
      5. 21.3.1.5 ECHONETTMとEMC
      6. 21.3.1.6 あとがき
    2. 21.3.2 高速電力線通信
      1. 21.3.2.1 高速電力線通信とは
      2. 21.3.2.2 高速電力線通信の現状
      3. 21.3.2.3 高速電力線通信の通信方式の概要
      4. 21.3.2.4 高速電力線通信の技術課題
      5. 21.3.2.5 高速電力線通信のEMC問題と問題解決に向けた取り組み
      6. 21.3.2.6 高速電力線通信の妨害波許容値と測定法
        1. 21.3.2.6.1 高速PLC設備に適用される国内法令
        2. 21.3.2.6.2 海外の状況
      7. 21.3.2.7 高速電力線通信の今後の展望
    3. 21.3.3 CATVの最近動向とEMC
      1. 21.3.3.1 CATVの発展と課題
      2. 21.3.3.2 CATVの電磁環境
      3. 21.3.3.3 双方向システム
      4. 21.3.3.4 家庭内雑音
      5. 21.3.2.5 流合雑音
      6. 21.3.3.6 雑音の混入
      7. 21.3.3.7 信号の漏洩
      8. 21.3.3.8 CATV機器のシールド構造
      9. 21.3.3.9 雑音混入対策機器と施工方法
      10. 21.3.3.10 CATVシステムにおけるEMCの役割
    4. 21.3.4 地上デジタル放送・ワンセグ放送とEMC
      1. 21.3.4.1 地上デジタル放送・ワンセグ放送の特徴
      2. 21.3.4.2 地上デジタル放送・ワンセグ放送の通信方式とEMC
      3. 21.3.4.3 ユビキタス機器でのイントラEMCノイズの実際
      4. 21.3.4.4 スペクトラム拡散クロックとイントラEMC
      5. 21.3.4.5 まとめ
  4. 21.4 情報セキュリテイとEMC
    1. 21.4.1 概論
      1. 21.4.1.1 EMCに関連する情報セキュリティ
      2. 21.4.1.2 電磁波情報セキュリティ
      3. 21.4.1.3 電磁波情報セキュリティが重要となってきた背景
    2. 21.4.2 TEMPEST
      1. 21.4.2.1 TEMPESTの概要
      2. 21.4.2.2 TEMPESTの定義
      3. 21.4.2.3 脅威程度の試算
      4. 21.4.2.4 TEMPEST脅威例(被害例)など
      5. 21.4.2.5 脅威の起こり得る可能性
      6. 21.4.2.6 わが国におけるTEMPEST研究等動向
      7. 21.4.2.7 TEMPEST規格
      8. 21.4.2.8 電磁波セキュリティ脅威に対する対策
    3. 21.4.3 装置レベルの漏洩電磁波セキュリティ
      1. 21.4.3.1 はじめに
      2. 21.4.3.2 電磁波セキュリティにおける計測・評価について
      3. 21.4.3.3 装置レベルにおける情報漏洩対策について
      4. 21.4.3.4 漏洩電磁波セキュリティの現状と今後
      5. 21.4.3.5 おわりに
    4. 21.4.4 建物レベルの電磁波セキュリティ
      1. 21.4.4.1 電磁シールドの目的と性能
      2. 21.4.4.2 電磁シールド性能の設定
      3. 21.4.4.3 電磁シールド室の構成
      4. 21.4.4.4 無線LANの考え方
      5. 21.4.4.5 構築法と材料

資料編

  1. 付表1 基本規格
  2. 付表2 共通規格
  3. 付表3 製品規格
  4. 付表4 雷防護・絶縁協調関連規格
  5. 付表5 ISO/TC22(自動車)関連規格
  6. 付表6 ITU-T/SG5で作成された電気通信設備に対するEMC規格

【目次 - 資料編】

1.EMC国際規格

  1. 1.1 EMC国際規格の概要
    1. 1.1.1 EMC関連の国際標準化機関
          東京都市大学 徳田正満
    2. 1.1.2 IECにおけるEMC規格の種類
          東京都市大学 徳田正満
    3. 1.1.3 TC77が作成する規格IEC 61000シリーズの構成
          東京都市大学 徳田正満
    4. 1.1.4 IECホームページに存在するEMCゾーン
          東京都市大学 徳田正満
    5. 1.1.5 ACEC(電磁両立性諮問委員会)
          拓殖大学 澁谷昇
    6. 1.1.6 ガイド107
          拓殖大学 澁谷昇
    7. 1.1.7 EMCに関する用語
          東京都市大学 徳田正満
  2. 1.2 IEC/TC77(EMC担当)
    1. 1.2.1 TC77親委員会
          東京大学 大崎博之
    2. 1.2.2 SC77A(低周波現象)
          (財)電力中央研究所 雪平謙二
    3. 1.2.3 SC77B(高周波現象)
          拓殖大学 澁谷昇
          株式会社ノイズ研究所 石田武志
          富士ゼロックス株式会社 平田真幸
          東京都市大学 徳田正満
          株式会社 東陽テクニカ 中村哲也
          株式会社 山武 谷由紀夫
          情報通信研究機構 石上忍
          オリンパス株式会社 森浄
          拓殖大学 作左部剛視
          情報通信研究機構 張間勝茂
    4. 1.2.4 SC77C(高電磁界過渡現象)
          SC77C国内委員会幹事 木本徹
  3. 1.3 CISPR(国際無線障害特別委員会)
        独立行政法人 情報通信研究機構 杉浦行
    1. 1.3.1 SC-A(無線妨害波測定及び統計的手法)
          独立行政法人 情報通信研究機構 山中幸雄
    2. 1.3.2 SC-B(工業・科学・医療用高周波装置、架空電力線・高電圧装置及び電気鉄道に関わる妨害)
          (財)テレコムエンジニアリングセンター 篠塚隆
    3. 1.3.3 SC-D(自動車等の電気・電子装備品に関する妨害)
          日産自動車株式会社 塚原仁
    4. 1.3.4 SC-F(家庭用電気機器、照明機器等に関する妨害)
          財団法人 電気安全環境研究所 井上正弘
          パナソニック電工(株) 平伴喜光
    5. 1.3.5 SC-H(無線業務保護のための妨害波許容値)
          独立行政法人 情報通信研究機構 松本泰
    6. 1.3.6 SC-I(情報技術装置、マルチメディア装置および受信機の電磁両立性)
          NTTアドバンステクノロジ株式会社 雨宮不二雄
          パイオニア株式会社 松田与志夫
  4. 1.4 IECの製品委員会とEMC規格
    1. 1.4.1 TC2(回転機)
          (株)日立製作所 服部憲一
    2. 1.4.2 TC4(ハイドロタービン)
          (株)東芝 鈴木敏暁
    3. 1.4.3 TC9(鉄道用電気設備とシステム)
          鉄道総研 国際規格調査センター 長沢広樹
    4. 1.4.4 TC13(電力量計測・料金及び負荷制御装置)
          日本電気計器検定所 手塚政俊
    5. 1.4.5 TC14(電力用変圧器):*(電気学会)
          三菱電機(株) 細川登
    6. 1.4.6 TC17(開閉装置及び制御装置)
          萩森 英一
          (社)日本電機工業会 吉田孝一
          (株)東芝 高橋裕二
          (社)日本電機工業会 小西圭
    7. 1.4.7 TC18(船舶並びに移動式及び固定式海洋構造物の電気設備)
          財団法人 日本船舶技術研究協会 長谷川幸生
          財団法人 日本船舶技術研究協会 冨永恵仁
    8. 1.4.8 TC22(パワーエレクトロニクス)
          (社)日本電機工業会 井上博史
    9. 1.4.9 TC23(電気用品)
          (社)日本配線器具工業会 岡本数久
          (社)日本電機工業会 吉田孝一
    10. 1.4.10 TC26(電気溶接機)
          埼玉大学大学院理工学研究科 山根敏
    11. 1.4.11 TC29(電気音響)
          リオン株式会社 瀧浪弘章
    12. 1.4.12 TC32(ヒューズ)
          株式会社 宇都宮電機製作所 鈴木茂男
    13. 1.4.13 TC33(電力用コンデンサ)
          日新電機株式会社 村岡隆
    14. 1.4.14 TC34(電球類及び関連機器)
          パナソニック電工(株) 平伴喜光
    15. 1.4.15 TC38(計器用変成器)
          (株)東芝 中邑達明
    16. 1.4.16 TC44(機械類の安全性-電気的側面)
          社団法人 日本機械工業連合会 須藤次男
    17. 1.4.17 TC45(原子力計測)
          産業技術総合研究所 柚木彰
    18. 1.4.18 TC46(通信用伝送線及びマイクロ波受動部品)
          株式会社フジクラ 小川幸三
    19. 1.4.19 TC47(半導体デバイス)
          京都大学大学院工学研究科 和田修己
          (株)日立製作所 三谷真一郎
    20. 1.4.20 TC57(電力システム管理及び関連情報交換)
          電源開発 株式会社 大塚彰男
    21. 1.4.21 TC61(家庭用電気機器の安全性)
          (財)電気安全環境研究所 佐藤政博
    22. 1.4.22 TC62(医用電気機器)
          フクダ電子(株) 平野知
    23. 1.4.23 TC64(電気設備及び感電防護)
          電気設備学会 下川英男
    24. 1.4.24 TC65(工業プロセス計測制御)
          拓殖大学 澁谷昇
          株式会社 山武 谷由紀夫
    25. 1.4.25 TC72(家電機器の自動制御)
          (財)電気安全環境研究所 長谷川和雄
    26. 1.4.26 TC80(船舶の航海と無線通信機器及びシステム)
          日本無線株式会社 田北順二
    27. 1.4.27 TC95(メジャリング継電器と保護装置)
          (株)東芝 黒沢保広
          (社)日本電機工業会 小西圭
  5. 1.5 IECの雷防護・絶縁協調関連委員会
    1. 1.5.1 TC28(絶縁協調)
          IEC TC28 国内委員会 尾野孝夫
    2. 1.5.2 TC37(避雷器)
          (財)電力中央研究所 泉邦和
    3. 1.5.3 TC81(雷防護)
          電気設備学会 横山真吾
    4. 1.5.4 TC109(低圧系統内機器の絶縁協調)
          (財)電気安全環境研究所 住谷淳吉
    5. 1.5.5 TC112(電気絶縁材料とシステムの評価と認定)
          奈良工業高等専門学校 木村健
  6. 1.6 ISO製品委員会とEMC規格
    1. 1.6.1 TC22(路上走行車)
          (株)デンソー 泉地正人
  7. 1.7 ITU-T/SG5と電気通信設備のEMC規格
    1. 1.7.1 ITU-T/SG5の組織
          NTTアドバンステクノロジ(株) 服部光男
    2. 1.7.2 ITU-T規格の国内規格であるTTC標準
  8. 1.8 IEC/TC106(人体ばく露に関する電界、磁界及び電磁界の評価方法)
        独立行政法人 情報通信研究機構 渡辺聡一

2.諸外国のEMC規格・規制

  1. 2.1 欧州のEMC規格・規制
    1. 2.1.1 欧州電気標準化委員会(CENELEC)
          三菱電機エンジニアリング(株) 岡本和比古
    2. 2.1.2 欧州電気通信規格協会(ETSI)
          三菱電機エンジニアリング(株) 岡本和比古
  2. 2.2 米国のEMC規格・規制
    1. 2.2.1 米連邦通信委員会(FCC)と規制
          パナソニック(株) 柴田恵
    2. 2.2.2 米国規格協会(ANSI)C63規格
          東京都市大学 徳田正満
    3. 2.2.3 IEEEおけるEMC規格
          東京都市大学 徳田正満
    4. 2.2.4 米国国防省におけるEMC規格
          独立行政法人 情報通信研究機構 瀬戸信二
    5. 2.2.5 航空機に搭載される電子機器のEMC規格
          セイコーエプソン(株) 篠厚志
  3. 2.3 カナダのEMC規格・規制
        パナソニック(株) 柴田恵
  4. 2.4 オーストラリアのEMC規格・規制
        パナソニック(株) 柴田 恵
  5. 2.5 中国のEMC規格・規制
        パナソニック(株) 梶屋俊幸
  6. 2.6 韓国のEMC規格・規制
        パナソニック(株) 梶屋俊幸
  7. 2.7 台湾のEMC規格・規制
        パナソニック(株) 梶屋俊幸

3.国内のEMC規格・規制

  1. 3.1 国等によるEMC関連規制
    1. 3.1.1 IECに対する日本の窓口
          経済産業省 後藤博幸
    2. 3.1.2 JISと新JISマーク制度
          経済産業省 後藤博幸
    3. 3.1.3 電気用品安全法におけるEMC関連規制
          (財)電気安全環境研究所 井上正弘
    4. 3.1.4 電気事業法におけるEMC関連規制
          オリジン電気株式会社 大島正明
    5. 3.1.5 電波法におけるEMC関連規制
          (財)テレコムエンジニアリングセンター 市野芳明
    6. 3.1.6 医療機器の許認可と薬事法
          防衛医科大学校 菊地眞
    7. 3.1.7 VCCIによる情報技術装置のエミッション規制
          情報処理装置等電波障害自主規制協議会 長沢晴美
    8. 3.1.8 ビジネス機械・情報システム産業協会(JBMIA)におけるEMC規制
          JBMIA電磁環境小委員会副委員長 田路明
  2. 3.2 EMC国際規格に対応する国内審議団体
    1. 3.2.1 IEC活動推進会議
          (財)日本規格協会 岡田正
    2. 3.2.2 電気学会
          (社)電気学会 綿引泰斗
    3. 3.2.3 総務省総合通信基盤局電波環境課
          総務省 総合通信基盤局電波部電波環境課 元村仁
    4. 3.2.4 日本電機工業会
          (社)日本電機工業会 吉田孝一
    5. 3.2.5 電子情報技術産業協会
          富士ゼロックス(株) 平田真幸
    6. 3.2.6 日本電気計測器工業会
          拓殖大学 澁谷昇
    7. 3.2.7 電気設備学会
          電気設備学会 下川英男
    8. 3.2.8 鉄道総合技術研究所
          鉄道総研 国際規格調査センター 長沢広樹
  3. 3.3 工業会等によるEMC活動
    1. 3.3.1 日本適合性認定協会
          (財)日本適合性認定協会 佐々波浩一
    2. 3.3.2 情報通信技術委員会(TTC)
          NTT(株) 田島公博
    3. 3.3.3 電波環境協議会
          (社)電波産業会 田部直人
    4. 3.3.4 日本品質保証機構(JQA)
          (財)日本品質保証機構 高橋政明
    5. 3.3.5 電気安全環境研究所(JET)
          (財)電気安全環境研究所 山下洋治
    6. 3.3.6 関西工業振興センター(KEC)
          (社)関西電子工業振興センター 泉誠一

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