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設計技術シリーズ
高調波実践講座
直販のみ
著者:
能見和司氏
(九州電力株式会社)
定価:
3,960円
(本体3,600円+税)
判型:
A5
ページ数:
151 ページ
ISBN:
978-4903242-10-1
発売日:
2006/4/1
※本書籍は三松(株)発行となります。
管理No:
26
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目次
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【目次】
序章
第1章 高調波って何?
はじめに
1.高調波のイメージ
2.高調波の弊害
3.高調波の発生源
4.高調波対策の考え方
5.高調波対策の具体例
第2章 電力品質の分類と高調波
1.電力品質とは何か
2.停電
3.周波数
4.電圧
5.瞬時電圧低下
6.電圧フリッカ
7.高調波
8.電圧不平衡
9.まとめ
一口コラム「無効電力はコレステロール、そのイメージと重要な役割」
第3章 高調波関連の用語と高調波問題の経緯
1.高調波の定義と関連用語
1-1 高調波の一般的な定義
1-2 中間高調波や高周波との違い
1-3 高調波に関連した用語
1-4 高調波成分を含む波形の例
2.高調波問題の経緯
2-1 技術的側面
2-2 社会的影響の側面
第4章 高調波の一般的基礎:発生源、影響、回路計算
1.高調波の発生源
2.高調波の影響
2-1 高調波電流流入に伴う過電流による熱的障害
2-2 機器の周波数特性(高調波感度)による誤動作
2-3 実効値増による効率や寿命の低下、損失の増加
2-4 波形の歪みによる影響
2-5 通信音声への影響
3.高調波の回路計算
3-1 高調波回路計算の基本
3-2 高調波電圧の形成
3-3 高調波上限規格との関連
3-4 直列リアクトルの必然性
第5章 電力系統における高調波の実態
1.高調波実態調査の目的と意義
2.高調波電圧歪み率の実態
2-1 測定条件
(1)測定箇所
(2)測定期間、インターバル
(3)測定要素
(4)測定機器
(5)測定結果分析方法
2-2 一般的傾向
2-3 (参考)過去の実測例
2-4 一般的傾向の分析(その1):第5次調波が支配的な理由
2-5 一般的傾向の分析(その2):テレビ視聴率との相関
3.年度推移(トレンド)
3-1 概要
3-2 全体的傾向
4.年度推移の詳細分析
4-1 電恊研報告のよる「将来予測」
4-2 「将来予測」と実測結果の比較
4-3 高調波抑制対策ガイドラインの結果
5.年度推移(トレンド)まとめ
6.季節で大きく異なる電力需要
7.季節別高調波電圧歪み率の実測結果
7-1 測定の目的
7-2 測定条件
(1)測定箇所
(2)測定期間、インターバル
(3)測定要素
(4)測定機器
(5)測定結果分析方法
7-3 測定結果
8.電力需要と高調波電圧歪み率の関係
8-1 一般的傾向
8-2 ロンドンとドイツの例(IEC/SC77A/WG1における議論)
9.季節別測定結果の分析
10.障害実態調査結果
10-1 全体的傾向
10-2 障害の内訳
10-3 障害の具体事例
11.障害実態調査結果
11-1 高調波電圧歪み率年度推移との関連
11-2 調相設備のJIS規格改定の影響
11-3 一般的に考えられる高調波による影響との関連
12.現状の認識と今後の展望
第6章 諸外国における高調波の実態と調査
1.諸外国の実態に関する情報源について
2.高調波における「両立性レベル」について
3.欧州電力系統における高調波の実態と日本との比較による考察
3-1 欧州電力系統における高調波の実態
3-2 日本との比較による考察
3-3 対策コスト負担の考え方
4.欧州における高調波問題の歴史的経緯
4-1 1960年頃以前の状況
4-2 1960年頃~1975年の状況
4-3 1975年~1982年の状況
4-4 1982年~1995年の状況
4-5 1995年以降の状況
5.米国における高調波の実態
5-1 米国の電力会社について
5-2 高調波への対応状況
5-3 IEEE 519について
6.アジア諸国における高調波の実態
6-1 AESIEAPの電力品質小委員会について
6-2 AESIEAPレポートの概要
6-3 日本との比較による考察
7.諸外国における高調波の実態と考察のまとめ
第7章 日米欧の配電ネットワーク構成とリファレンスインピーダンス
1.日米欧の配電ネットワーク構成の比較
1-1 欧州タイプと米国タイプ
1-2 カナダの配電ネットワーク
1-3 日本の配電ネットワーク
2.リファレンスインピーダンス
2-1 日本のリファレンスインピーダンス調査結果
2-2 各地域のリファレンスインピーダンス
第8章 実践講座のまとめ
1.日本の高調波抑制対策関連規格
1-1 経緯
1-2 2種類の規格の適用範囲
1-3 家電・汎用品高調波抑制対策ガイドライン(現JIS C 61000-3-2)
1-4 高圧または特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン(特定需要家高調波抑制対策ガイドライン)
2.高調波問題に関する今後の展望
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